「次の現場、誰が塗る?」という現実

塗装の協力会社さんと話していると、必ずと言っていいほど出てくるのが「若手が入ってこない」という話題です。足場に上って高圧洗浄をし、下塗り・中塗り・上塗りと工程を重ねる仕事は、体力も経験も必要です。ベテラン職人が引退すると、その技術をそのまま引き継げる人が少ない、というのは多くの現場で聞く「あるある」です。

国土交通省の建設業に関する資料でも、建設業就業者の高齢化と若年入職者の減少は継続的な課題として挙げられています。塗装・リフォーム業界もこの流れの外ではありません。

見積もり・提案の現場で広がるAI活用

人手不足を補う動きとして、ここ数年で目立つのが見積もり業務のデジタル化です。ドローンやスマホで撮影した外壁写真から劣化箇所をAIが検出し、おおまかな塗装面積や劣化度合いを自動算出するサービスが登場しています。

現場監督の立場から見ると、これは「現地調査の時間を減らす」という点で助かる部分があります。これまで一軒一軒、はしごや双眼鏡で確認していた作業の一部を代替できるからです。

ただし、実際に導入した会社の声を聞くと、

  • ひび割れの深さや下地の状態まではAIだけでは判断しきれない
  • 最終的な見積もりは、やはり人が現地で確認して微調整している
  • お客様への説明は、写真やデータを見せながら人が行う方が納得感がある

という意見も多く、「AIが仕事を奪う」というより「下調べを手伝ってくれる道具」という位置づけが現実に近いようです。

価格転嫁と働き方、どちらも避けて通れない

塗料や足場資材の価格上昇もあり、見積もり金額の説明がこれまで以上に重要になっています。「去年より高くなった理由」をお客様にきちんと説明できるかどうかで、信頼関係が変わってくる場面を何度も見てきました。

また、職人の働き方についても、週休二日制の導入や日給制から月給制への移行を試みる会社が増えている印象があります。これは人材確保のための工夫であり、業界全体がまだ模索の途中にある段階だと感じます。

自分の現場ならどう向き合うか

AIによる効率化、価格転嫁の説明、働き方の見直し――どれか一つで解決する課題ではなく、組み合わせながら少しずつ対応していくしかないのが実情です。

もしあなたが経営者や現場責任者の立場だったら、まず何から手をつけますか。見積もりの仕組みを変えるのか、採用の仕方を変えるのか、それとも価格の見せ方を変えるのか。自社の現場に置き換えて考えてみると、次の一手が見えてくるかもしれません。